2003年の広報古河９月号の｢人・間・模・様／古・河・模・様｣にＮＰＯ法人希望が紹介されております。
－人々が生き生きと暮らせる社会をつくりたい－
最近の報道によると，茨城県立高校では親が失職するなど家庭の経済的理由による中退者が増加している実態が明らかになりました。そこで、経済的に恵まれない中高生を対象に、奨学金給付などの支援活動を続けるＮＰＯ法人｢希望」の副理事長楢原功さんを訪ねました。
｢景気低迷、リストラなど私たちを取り巻く経済状況は厳しいものがあり、親の失職、離婚などにより、学びたくても学校へ行けない子どもがいます。県や古河市にも奨学金制度がありますが、予算には限りがあります。そこで人々が生き生きと暮らせる社会を作りたいという気持ちから、微力ながら仲間とＮＰＯ法人を設立しました。｣と楢原さんはＮＰＯ法人｢希望｣設立について語り始めました。
現在「希望」では、高校生４人に奨学金を、また２人に一時金を給付しています。古河市、総和町、野木町の各教育委員会や各学校などとの連携も図っているそうです。
NPO法人を設立する上で大きな牽引力となったのは、総和町で会計事務所を経営している桑原正信（「希望」理事長）さんの存在だったと楢原さんは言います。
桑原さんは、小学生の時、父親を海難事故で失ったため、経済的な理由から高校進学をあきらめかけたとき、恩師の励ましと支援によって学業を続けることが出来ました。そこで今度は、恩師の教えに報いるためにも子供達へ支援活動を行いたい、と仲間達にＮＰＯ設立への熱い情熱を語ったそうです。楢原さんも桑原さんの情熱に賛同し､協力を買って出ることになりました。
｢子どもたちには、目標を持って努力をしてほしい。そして多くの人々に支えられてることを感じ取ってもらいたい。地域の中で共に暮らしているという意識をもつことが大切｣と楢原さん。
また桑原さんは、｢これからの社会は、一人ひとりが社会貢献することによって成り立つ時代です。参加する人が多ければ多いほど良い世の中が実現します。ボランティアが地域を支え、伸ばすでしょう。」と希望の言葉を語ってくれました。